M-REF ミニ講座】第6回「システム機器設置の基礎知識」

 

M-REF ミニ講座】は、本財団の「二級太陽光発電設備保全技術者養成講座」の講義内容の一部をご紹介することで、みなさまのお役にたてていただきながら本講座へのご理解を深めていただくものです。
今回は、システム機器設置の基礎知識について取り上げます。
是非ご参考にしていただきたいと思います。

 

【モジュール(パネル)の設置:耐力だけでなく光害防止も】

傾斜屋根(折半屋根など)の場合にはモジュールを屋根面に平行設置し、地上・陸屋根または屋上の場合にはモジュールを傾斜させて設置するのが一般的です。
積雪地域に設置する場合は、耐荷重に対する考慮が必要です。
モジュールの固定は、風力荷重を考慮して架台や取付け金具を設計します。
モジュール表面の反射光による“光害”が問題視されています。光害が発生しないよう方位と傾斜角に配慮が必要です。
保守点検スペースを考慮するとともに、モジュールを傾斜させる場合は影の長さを考慮する必要があります。

 

【パワーコンディショナの設置:メンテナンスのための空間確保を】

パワコンの設置場所は、据付時やメンテナンス時に必要なスペースを考慮する必要があります。
屋内設置の場合、床荷重、室内の温湿度や結露、埃などの確認、運転時の音の影響も確認する必要があります。
屋外設置の場合、温度の上がらない場所、水や雪に埋もれない場所を選定します。

 

【塩害対策:海沿いだけではありません】

沿岸部にPVシステムを設置する場合には、塩害を考慮に入れる必要があることはもちろんですが、内陸部でも配慮を必要とする場合があるので注意しましょう。
たとえば、積雪地域などでは、道路に散布する凍結防止剤に塩分が含まれているため塩害地域に準拠した注意が必要です。
モジュール、パワコンだけではなく、接続箱、集電箱、キュービクル、PAS、配管、プルボックス等々、あらゆるものに対して対策または対策品を使用する必要があります。
一般的には、直接波しぶきがあたる場所を「岩礁隣接地域」、海岸から200m500m以内を重塩害地域」、海岸から2km以内を「塩害地域」と区別して、対策を行います。
地域によって塩分の届く距離に差があり、実際に飛来する塩分の量は、海岸線の形状や風向、海抜高さなどで影響を受けるため、一概に何mから重耐塩とするか、耐塩とするかを判断することは困難です。
対象地域の風向、近くに河川があるかなどによって、満潮時海水が遡上することから塩の到達距離に差が出ますので、沿岸から500m以上離れていても塩害が発生する場合がありますので、周辺地域の状況確認を十分行うことが大切です。

 

【3月開講のご案内】

本財団では、こうした不具合事例とその対策はもちろんシステム設計や電気関連法令の基礎知識といった設備面だけでなく、これから法令遵守が厳しく求められる設置面(屋根や地盤等)に関する法令知識や違反事例等まで、発電所全体についての技術知識を習得していただける「二級太陽光発電設備保全技術者養成講座」を開催しています。
コストと効果のバランスが求められる保全業務に必要なオールラウンダーな技術者を養することを目的とし、検定合格者には認定証等を発行しています。
講座ではFIT法改正や今後の国の政策動向、新たに提出が義務付けられる事業計画についても取り上げ解説します。
新認定制度移行直前の3月にも本講座を下記の通り開講しますので、新認定制度への対応準備の一環としてもご受講ください。
次号もぜひご期待ください。

 

 

【「太陽光発電設備保全技術者養成講座」受講者募集中】

[太陽光発電設備保全技術者養成講座] http://m-ref.or.jp/course.html

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      「二級太陽光発電設備保全技術者養成講座」
            開催のお知らせ

 

[日程]  2日間通しの講座となります。
      
【期日】 平成2938日(水)・9日(木)
      【時間】 一日目 13:2017:30  二日目 9:0017:00

       ※  一日目終了後、FIT法改正と事業計画の解説(任意)があります。
        ぜひご参加ください。

[会場]  東池袋センタービル
NPC日本印刷株式会社 i-Shop(セミナールーム)
東京都豊島区東池袋4-41-24

[受講資格]次のいずれかに該当する方。
・電気工事の知識経験を有する方
・建築工事の知識経験を有する方
・太陽光発電設備の知識経験を有する方

[合格者] 検定に合格されると認定技術者として登録され、以下の証書等が
交付されます。
・認定証
・資格者証(顔写真入りプラスティックカード)

[CPD認定]本講座は全建築系CPDの認定プログラムです。
 対象となる方は資格者番号等をご持参いただければ、講座受付にて
 ご登録(10単位)いただけます。

[受講料]  54,000円(税込)
(内訳:受講料・検定料 30,000円,登録料 20,000円)

[定員]   20

[主催]   一般財団法人再生可能エネルギー保全技術協会

[申込方法] 1.下記の当財団ホームページからお申し込みください。
          http://m-ref.or.jp/tlc.html

       2.お申込内容の確認メールが自動返信されますので、その内容に従って
         受講料をお振り込みください。

       3.受講料のお振込を確認後、受講資料一式を郵送します。必要事項を
         記載・添付の上、受講当日にご持参ください。

 以上

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